株式市場

世界同時不況の引き金となったサブプラム問題の元は、専門家によるデタラメな格付け評価にあるといわれる。売り手にとって都合の悪い事実を隠した格付け評価は、買い手の視野から見るとデタラメで、不幸に、裏事情を知らない買い手は、提灯もちの専門家の評価を素直に信じて、後に紙屑となるハイリスク証券をつかませた。２００７年７月以降の株価の動きを見ると、ニューヨークやヨーロッパは年初の水準を上回る動きを示し、日本は２割から３割の大幅な下落となっている。これは株式市場の買い手であったヘッジファンドなどの換金のための売却と関係している。株式は需給関係（株式の売りと買いの取引量）とファンダメンタルズ（基礎的諸条件で企業の売上とか利益を指し、企業の業績と言われるものである）によって動く。通常は、企業の業績と売り買いは連動する。企業の業績が良ければ、その株に対して買いが増えて、株価は上昇する。時には業績と関係なく売買されることがある。サブプラムによってリスク資産から現金への逃避が始まった。これは投資家から資金返済を求められたヘッジファンドが、返済資金の手当のために投げ売りとも言える株の売却を行ったためである。売却のために利用されたのが、外国人の売却高シェアが７割から８割と高い東京市場であった。東京市場は流動性もあり、現金化にするのに利用された。そのために日本の株式市場の下げが最もきつい下げであった。日本の株式市場が外国人に８割もシェアを奪われること事態、異常で３割ぐらいにおさえなけれ健全な市場にならない。